授業料、入学料その他の大学等が徴収する費用

授業料免除・奨学金制度等

→登校禁止期間中の「奨学金の手続き・申請」について(4月10日更新)

受験生

名称 対象者 内容 摘要
英検2級相当以上の   資格取得者
授業料免除(※)
英検2級相当以上の資格取得者
(人数制限なし)
英検2級相当以上の資格取得者は、申請することにより1年次の授業料(1年間、春学期、春学期半期の3段階)の免除を受けることができます。なお、申請書は右記詳細ページよりダウンロードしてください。
(英検:実用英語技能検定)
※他の奨学金及び免除制度との併用はできません。
詳細はこちら
同窓生子女
入学金免除
同窓生子女 同窓生子女又はカトリック系高等学校出身者の対象者で、自己推薦A、自己表現又は学校推薦Ⅰ・Ⅱを「専願」で志願する者に対し、入学金を入学後に返還します。
※他の奨学金及び免除制度との併用はできません。
返還不要
カトリック系
高等学校出身者
入学金免除
カトリック系
高等学校出身者
大学入学共通テスト利用(Ⅰ期)3科目型入試
入学金一部免除
大学入学共通テスト利用(Ⅰ期)
合格者
3科目型での受験を選択した者のうち、学力検査の結果が得点率70%以上の全ての志願者に対し、入学金のうち10万円を入学後に返還します。
※他の奨学金及び免除制度との併用はできません。ただし、下記「入試成績優秀者奨学金」との併用は可。
一部免除
入試成績優秀者
奨学金
一般前期A
合格者
学力検査の結果が得点率80%以上の全ての志願者に対し、入学年度の1年間の授業料及び施設設備費を入学後に給付します。
※他の奨学金及び免除制度との併用はできません。
返還不要
(給付)
大学入学共通テスト利用(I期)
合格者
学力検査の結果が得点率70%以上の全ての志願者に対し、入学年度の1年間の授業料及び施設設備費を入学後に給付します。
※他の奨学金及び免除制度との併用はできません。ただし「大学入学共通テスト利用(Ⅰ期)3科目型入試入学金一部免除(10万円)との併用は可。
返還不要
(給付)
奨学金給付生試験
合格者 各学科  1名
指定校推薦又は学校推薦Ⅰ・Ⅱ(専願)の志願者で、出願時にあらかじめ『奨学金給付』を希望する者に対して選考試験を行います。選考の結果、成績優秀な者に、入学年度の春学期及び秋学期の、授業料及び施設設備費の半額相当額を入学後に給付します。
※他の奨学金及び免除制度との併用はできません。
返還不要
(給付)

(※)免除となる資格の基準の詳細はコチラをご覧ください。
(※)実用英語技能検定は2016年6月以降に実施された試験の結果を対象とします。
(※)すべての資格証明書はオフィシャル・スコアに限り、有効期限内のものを申請の対象とします。
(※)GTEC(3技能)は2020年12月末日まで有効です。

在学生

 

名称 対象者 内容 摘要
ステラ・マリス奨学生 2年次~4年次生 1年以上在籍し、成績優秀で、学内活動(クラブ活動、大学祭などの大学行事、大学の広報活動)に積極的な学生をステラ・マリス奨学生として採用します。ステラ・マリス奨学生になると学納金の減免が受けられます。(学期ごとに申請) 返還不要
神戸海星女子学院
大学授業料減免
各学年 1名
(在学中1回限り)
1種授業料減免
年間授業料の2分の1を減免します。
返還不要
※1を確認して
ください。
各学年 1名
(在学中1回限り)
2種授業料減免
年間授業料の4分の1を減免します。
若干名
(在学中1回限り)
緊急授業料減免
年間授業料の2分の1を減免します。
留学
支援金・奨学金
英語観光学科
学生
海外プログラムに参加する学生に対し、支援金または奨学金を給付します。 返還不要
(給付)
心理こども学科
学生
海外プログラムに参加する学生に対し、支援金を給付します。
神戸海星女子学院
大学後援会奨学金
通常給付 1名
(1回限り)
緊急給付 1名
(1回限り)
通常給付奨学金
緊急給付奨学金

各給付奨学金とも、経済的理由で修学が困難な学生に対して、修学継続の一助として、後援会から20万円を給付します。
返還不要
(給付)
神戸海星女子学院
大学・短期大学
同窓会奨学金
4年次生  2名 熱意がありながら、経済的理由から修学が困難になった学生に対して、 本学の同窓会から給付される奨学金です。 修学継続の一助として、20万円を給付します。 返還不要
(給付)
日本学生支援機構
奨学金
対象者の条件は各奨学金制度によって異なります。
日本学生支援機構HPで詳細を確認してください。
[給付] 給付奨学金 ※2 返還不要
[貸与] 第一種貸与奨学金(無利子)  

返還要

[貸与] 第二種貸与奨学金(有利子)

日本学生支援機構奨学金ホームページはこちら

※1 国の「高等教育の修学支援新制度」(令和2年4月開始)において授業料等の減免を受ける学生が本学の制度を併用する場合、納付すべき年間の授業料を限度として調整を行います。
※2 給付奨学金は、国の高等教育における修学支援新制度(令和2年4月開始)のひとつであり、給付奨学金申請者は、原則として、もう一方の支援である「授業料等減免」の申請もあわせて行う必要があります。